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[ 363] 環境省パンダキャラ「黄砂ライダー」登場! | エキサイトニュース
[引用サイト]  http://www.excite.co.jp/News/bit/00091204857355.html

今年も黄砂が飛び始めた。東京に住む私にはあまり実感がないのだが、九州地方や日本海側の人の生活には様々な影響が出ているようだ。車が汚れたり、見通しが悪くなるだけではなく、精密機械の中に入り込んで故障の原因となったり、ビニールハウスの上に積もって光を遮ったり、その影響は侮れない。黄砂の情報を入手しようとネットを検索していると、環境省のホームページに行き着いた。環境省というお堅いイメージとは違い、カラフルなかわいらしいページ。各地の黄砂の飛来量がわかりやすく円柱で示されていて、一目でどこに飛来しているかがわかる。私が調査した3月3日は、長崎、福江でかなりの量となっていた。このとっても役立つサイトの中に、なにやら気になるキャラクターがいるのだ。パンダがバイクに乗っている少しシュールなイラスト、その右肩には「黄砂ライダー」の文字が。ライダーとは花粉の観測装置のこと。黄砂ライダーは、地上の黄砂濃度が高くなっている可能性があるときに、円柱の影に登場するキャラクターらしい。それにしてもライダーだからってバイクに乗せてしまうなんて……。しかもパンダは中国をイメージして?環境省で黄砂飛来情報ページを担当している藤澤さんにお話を伺った。このキャラクターの由来は?「2月26日にこのページをリニューアルしたのですが、ライダー装置による黄砂観測情報は一般の方には少し難しいといったご意見が多く、愛称を付けようというアイディアは計画段階からありました。『かすみちゃん』といった案も出されていたのですが、しっくりくるものがなく、悩みながら『黄砂ライダー』という言葉を繰り返し唱えておりました。ある日、言葉の響きからバイクに乗ったライダー姿のパンダが、パンダ好きの担当の頭に偶然浮かび、これをそのままページのキャラクターにしようと思い付いたのが発端です」えっ、ではパンダである理由はナシ? てっきり中国から飛来するからだと思ったのですが……。「バイクに乗せて絵になって、キャラクターとして可愛い動物としてたまたま思い付いたものです。特段の意味はありません」あらー、そうだったのね。私の考えすぎでした。その他にも環境省が提供している情報には、『そらまめ君』(大気汚染物質広域監視システム)や『はなこさん』(花粉観測システム)といった愛称が付けられていて、親しみやすくするための工夫がみられる。黄砂のページには、ナビゲーターとしてひつじのキャラも登場している。しかし、残念ながら彼(彼女?)には名前はないらしい。黄砂の飛来に関しては、環境問題も大きく影響しているため、これまで環境問題にあまり興味のなかった人や小さな子どもたちにも興味を持って見てもらえるよう考慮したという。環境省の方々のさまざまな思いが詰まって出来上がったサイトなのだ。今後は、携帯版ウェブサイトについても、製作を検討しているのだとか。次なる展開を期待したいところだ。例年ではこれから4月いっぱいまでが黄砂飛来のピーク。黄砂に悩まされる私たちを救うため、黄砂ライダーが登場する日もそろそろかな?(さくら)・「黄砂〜環境省黄砂飛来情報」*ライダー黄砂観測データ提供ページ
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[ 364] Web上に登場した3種類の“プラットフォーム” − @IT
[引用サイト]  http://www.atmarkit.co.jp/news/analysis/200711/26/platform.html

アンドリーセン氏のことを忘れてしまった読者、あるいはよく知らない若い読者のために氏の来歴を少し書いておくと、アンドリーセン氏は世界で初めて広く普及したWebブラウザ「Mosaic」(モザイク)を作ったことで知られている。1993年にネットスケープコミュニケーションズを共同で設立。1995年の同社IPO以後、ドットコムバブルまでの間は米TIME誌のカバーを飾ることもあった時代の寵児だった。
アンドリーセン氏は、その後もいくつかのスタートアップで成功を重ね、2005年には参加者が自由にSNSサイトを構築できる一風変わったソーシャルネットワークサービスのプラットフォーム「Ning」を提供する同名のベンチャー企業を創業している。
“プラットフォーム”の定義として彼は、プログラミング可能であることを挙げる。「プログラムできるなら、それはプラットフォームだ。できないなら、違う」(アンドリーセン氏)。
米国では、このFacebookの“プラットフォーム戦略”が世間の耳目を集めた。その結果、誰もが「プラットフォーム」という言葉を使うようになった、ということが、そもそもアンドリーセン氏がブログを書こうと思い立った背景にあるようだ。
レベル1と異なり、レベル2ではアプリケーションを作成する開発者は、単にプラットフォームが提供するサービスを利用したり、データを引っ張り出すだけでない。レベル2向けのアプリケーションは、利用者からは、そのプラットフォームに統合された形で提供されているように見える。アンドリーセン氏は「Facebookプラットフォームのアプローチは、今後ほかの多くのWebサービスが提供するようになる膨大な数のプラグインAPIというものの先駆け的存在だと思う」と語る。開発者は今後、さまざまなWebサービスを外部から利用するのではなく、Webサービスに対して自分の作ったアプリケーションや機能を提供できるようになるだろうと予言している。
レベル2のプラットフォームを利用する開発者には、レベル1に比べてゼロからすべてのサービスを構築する必要がないことや、即座に既存のユーザーベースに対してサービスを提供できるというメリットがある。
ちなみに、アンドリーセン氏はネットスケープコミュニケーションズがAOLに買収された後、短期間だがAOLに在籍していた。そのころのことを振り返り、レベル2プラットフォームの提供は「1990年代半ばにAOLがやるべきだったことだ」と言っている。
さて、アンドリーセン氏が興奮気味に書いていて、読んだ記者も大いに刺激された「レベル3」のプラットフォームの話だ。それは、開発者が書いたコードがそのまま走る環境を、ネットワーク上で提供するプラットフォームのことだ。
レベル1もレベル2も、作成したアプリケーションが実際に稼働するサーバは開発者自身が用意しなくてはならない。それに対してレベル3のプラットフォームというのは、ランタイムやライブラリまで含め、実行環境全体を提供するインターネットサービスを指す。開発者はコードをアップロードするだけでよく、物理的なサーバやネットワーク機器、OSやライブラリなどといったものに煩わされることがない。その実行環境というのは、最近“クラウド”(cloud)と呼ばれることが多い、多数のサーバで実現された分散コンピューティングシステムの上で提供されることになる。
今後数年で「Webブラウザ上で開発」ではなく「クラウド上で開発」という世代交代が起こるだろうとアンドリーセン氏は予言している。ちょうど現在、大学を出たばかりの若い開発者たちがWebブラウザで使えないサービスを設計する理由が分からないのと同様に、今後数年で出てくる若い開発者たちはクラウド以外をターゲットにアプリケーションを書くなど考えられなくなるだろうという指摘だ。未来のプラットフォームというのは、開発環境やプログラミング言語のように製品として購入したりダウンロードするものではなく、ネットワーク上に存在するサービスになるのだという。
インターネットで存在感を持つ規模でサービスを提供するには、インフラ整備に膨大なコストがかかる。サービスが成長してユーザーが増えるに従ってスケールアウトするには、高い技術力や投資が必要だからだ。これをアンドリーセン氏は端的に「成功が息の根を止める」(Success kills.)と表現している。急成長するサービスのインフラを、スタートアップ企業が維持するのは簡単ではない。
8月末にテストが開始され、現在もプライベートベータサービスとして提供されているAmazon EC2は、アンドリーセン氏自身がいうとおりレベル3プラットフォームとは若干ニュアンスが異なるが、それでもレベル3プラットフォーム的な衝撃的なサービスだ。ユーザーはAmazonが過去10年以上にわたって技術開発を行ってきた堅牢な分散コンピューティング環境の上に、ユーザーが設定するオープンソースのOS環境を立ち上げられる。現在、米レッドハットとの協業により、Red Hat Enterprise Linuxのディスクイメージを作成して、仮想的なサーバ上でプログラミングやサービス提供が行うこともできるようになっている。基本料金は月額19ドル。OSの1インスタンスごとに1時間0.21ドル。利用したメモリやストレージ、ネットワーク帯域に対してだけ課金される。このため「差別化要因のない力業の仕事」(米Amazonのジェフ・ベゾスCEO)から解放されるとWebアプリケーション開発者の多くが歓迎している。ジェフ・ベゾス氏によれば、スタートアップ企業が費やす労力やコストの70%は、サーバ選定やインフラのシステム設計に費やされるという。これに対して、Amazon EC2なら必要な分だけサーバのインスタンスを増やすだけでよく、インフラ設計の技術的困難さや、投資戦略の難しさがなくなる。
レベル3プラットフォームは、アイデアと技術力があるスタートアップ企業のWebサービスへの参入障壁を劇的に下げる。
アマゾンは一般にはWeb上の書店かオンラインショップと考えられているかもしれない。ユーザーのプロファイルを抑えたマーケティングや、世界中に張り巡らせた効率的なロジスティクスこそが彼らのコア・コンピテンスだと見る人もいるだろう。しかし、アマゾンが次々と発表している「Amazon Web Services」(AWS)が示すのは、アンドリーセン氏がいうレベル3プラットフォームを提供できる数少ない企業として、アマゾンが他社をリードしているという事実だ。
米アマゾンCTOのワーナー・ヴォーゲルス(Werner Vogels)氏は自身のブログのなかで、同社の分散システム「Dyanamo」の技術的概要を明かしている。公開された文書によれば、アマゾンは年末のプレゼントシーズンのピーク時には数千万人の顧客を数万台のサーバでさばいているという。常時、数百万セッションを維持し、たった1日で300万ユーザーが何かを購入する。1つのWebページを表示するのに平均して150程度の関連サービスがSOAベースの分散システム上で呼ばれるが、一定時間以内にページを表示するために、個々のサービスは数百ミリ秒以内にレスポンスを返す仕様になっている。
この巨大で実用的なシステムを実現するために、アマゾンは長年考察と技術開発投資を続けてきた。同社のストレージサービス「Amazon S3」のベースともなっているというDynamoでは、従来のRDBMSで常識だった「データの完全な一貫性」を保証することよりも「いつでも必ずデータを書き込める」というレスポンスを優先したアプローチを採用している。システム全体でデータの一貫性を完全に保証しようとすると、ある一定以上の規模やパーティションで分けられたネットワークにはスケールしなくなる。代わりに一貫性を少し犠牲にすることで、Dynamoでは可用性を大幅に上げているという。これは、いつでもカートに商品を入れられるようにという同社サービスの特性から来る要請というが、地球規模のクラウド・コンピューティングでは今後広く使われていく手法なのかもしれない。
こうした高度なアルゴリズムやアイデアは、アカデミズムの世界でも多く議論されているが、実際に稼働しているシステムを持つのがアマゾンの強みだろう。
最近では、クラウド・コンピューティングに必要となる分散ファイルシステムまたは分散データベースシステムを「ウェブOS」と呼ぶことが増えてきた。Webアプリケーションの背後にあるクラウド・コンピュータのファイルシステムやアプリケーションの実行プラットフォームを提供する基本ソフトウェア層だから「ウェブのオペレーティング・システム」というわけだ。現在のところアマゾンは、ウェブOSを自社で使うだけでなく外部にも提供する、ほとんど唯一の企業だ。
念のために注意を喚起しておくと、ここでウェブOSと呼んでいるものは、WebブラウザをクライアントPCの作業環境にしてしまうという従来からある「Web OS」とはまったく別物だ。一般に「OS」といったときに思い浮かぶものともかけ離れている。だからウェブOSという呼び方に違和感を感じる人もいるかもしれない。しかし、そうした違和感は「1台のコンピュータ+ソフトウェア」というPCのような現在のコンピューティングモデルが念頭にあるから出てくるに過ぎない。時代が変わろうとしているのだから、OSという語義がずれてくるのも当たり前である。
ジェフ・ベゾス氏が踏み出した、ウェブOSを提供するコンピュータ企業へのアマゾンの転身という中期的なビジョンに対しては、あまりに大きな舵取りなので、特に金融系の人々から疑問視する反応も寄せられているようだ。その気になれば同様のサービスをすぐにでも打ち出せるはずのグーグルも、彼らのSaaS型アプリケーションの“プラットフォーム”であるクラウドを開発者にサービスとして開放していない。
しかし、アンドリーセン氏が予言するように、「長い目で見れば、すべての信頼できるネット大企業はレベル3プラットフォームを提供するようになると思う」というのが正しいとすれば、グーグルも遅かれ早かれウェブOSを提供するようになるだろう。
レベル3プラットフォームはレベル1、2に比べてインフラコストが必要最小限に抑えられることが利用者にとってのメリットだが、アンドリーセン氏の予言は、「実は、それよりもっといいことがある」と続く。
もしオープンソースのエコシステムをプラットフォーム上に実現してユーザーが自由にコードを共有することになれば、「アプリケーション開発の進化速度は驚異的なものになるだろう」(アンドリーセン氏)という。これまでにもオープンソースコミュニティでは、ネットワーク上でコードを共有してきたが、コードの入手や変更の手間はレベル3プラットフォームとは比べようもない。レベル3プラットフォーム上では、コードのクローンを用意して変更を加えることが、かつてなかったほどの容易さになる。
アンドリーセン氏は、こうしたプラットフォームではユーザー間でコード売買ができる市場を作り出すことも可能だろうと指摘している。「こうしたプラットフォーム上で、どれほどの開発が行われるか、その可能性は無限だ」(アンドリーセン氏)。

 

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